飲食店をやめてよかったと感じる理由とは？転職戦略も紹介

「飲食店をやめてよかった」と感じている人は多く、異業種への転職で成功し、充実しているという声もよく聞かれます。

転職を迷っている人にとって、実際にやめた人が、今どのように感じているのか気になる人も多いでしょう。

当記事では、飲食店をやめてよかったと感じる理由や、やめるメリット・デメリットを紹介します。

やめたほうがよい人・やめないほうがよい人の特徴もまとめているので、ぜひ参考にしてください。

飲食店をやめてよかったと感じる理由

飲食店をやめてよかったと感じるよくある理由は、おもに以下の4つです。

• 規則正しい生活が送れるようになった
• ストレスから解放された
• 労働時間が短くなった
• 仕事以外の視野が広がった

実際に飲食店を退職した人たちが、どのように感じているのか見ていきましょう。

規則正しい生活が送れるようになった

飲食店に勤務しているときは、昼過ぎから深夜にかけて働くことが多く、体調を崩す人も少なくありませんでした。

とくに居酒屋など深夜の時間帯がメインの業種では、勤務時間に合わせて寝る時間が遅くなりがちで、生活リズムが乱れやすくなります。

営業時間の長いお店に勤める社員の中には、夜勤勤務に不満を抱えていた人も多かったようです。また、生活リズムが家族や知人と合わず、プライベートの時間が取りづらい点も、大きな課題となっていました。

異業種へ転職し、規則正しい生活を送れるようになったことは、飲食店をやめてよかったと感じる理由の一つです。

ストレスから解放された

接客業である飲食店勤務では、お客様から理不尽なクレームを受け、精神的ストレスを抱えている人は少なくありません。

お酒を提供するお店では、酔ったお客様とのトラブル対応に追われることもあり、その負担はさらに増します。社員はアルバイトの失敗をフォローする場面も多く、クレーム処理やトラブルの対応は避けられません。

また、調理や接客がメインの飲食店では1日中、立ち仕事が続くため、肉体的な負担も大きくなります。

肉体的・精神的ストレスから解放されるため、やめてよかったと感じる人が多いようです。

労働時間が短くなった

拘束時間の長い飲食店では、プライベートの時間が確保できないことに不満を感じ、転職を決意する人が多いです。

異業種に転職することで、労働時間が短くなり、仕事とプライベートのバランスが取りやすくなったという声も多く聞かれます。

実際に、厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和５年分結果速報」の調べによると、飲食業の月間実労働時間は174.3時間であり、業種別でワースト2位という結果が示されています。

業種	月間実労働時間
運輸業,郵便業	180時間
飲食業	174.3時間
建設業	168.9時間
生活関連サービスなど	164.8時間
製造業	164.6時間
情報通信業	161.8時間
サービス業	160.4時間
電気,ガス業	157.3時間
医療,福祉	156.5時間
金融業,保険業	152.4時間

参照：厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和５年分結果速報」

会社員になれば土日休みや長期休暇もあるため、「家族との時間が取れるようになった」と、飲食店をやめてよかったと感じている人は多いです。

仕事以外の視野が広がった

重労働・長時間労働が常習化している飲食業では、疲れが取れず、休日は寝て過ごす人も少なくありません。

休日を有意義に過ごしたいという気持ちはあっても、疲労が蓄積している状態では、思うように行動できないのは仕方のないことです。

他業種に転職したことで、規則正しい生活が送れるようになり、仕事以外に関心を持てるようになった人は大勢います。

休日を家族と過ごしたり、趣味の時間にあてたりなど、仕事以外の時間が充実したことは、飲食店をやめてよかったと感じる一因となるでしょう。

飲食業界の環境に不満を感じる理由

飲食業界の環境に不満を感じるよくある理由は、おもに以下の4つです。

• おしゃれができない
• 休日が少ない
• 有給休暇が取りにくい
• 拘束時間が長い

1つずつ見ていきましょう。

おしゃれができない

飲食店によっては服装や髪色に厳しい規定があり、おしゃれを我慢しながら働いている人は多いです。とくに女性は、好きな髪色やネイルを我慢し、不満に感じている人も少なくありません。

また、飲食店では帽子の着用が義務付けられているお店もあり、髪型が崩れるなどの不満も多いようです。

とはいえ、飲食店は営業時間が長く、学業と両立しやすいといったメリットがあるのも事実です。アルバイトで飲食店を選ぶ際は、希望条件に優先順位をつけ、妥協点も明確にしておきましょう。

休日が少ない

飲食業は人手不足のお店が多く、社員は休日が少ない傾向にあります。休日が取りづらい環境では、不満に感じる人が多いのも頷けます。

実際に、厚生労働省の調査によると、飲食業の年間休日総数は97.1日であり、主要な業種の中でもっとも少ないことが分かりました。

業種	年間休日総数
飲食業	97.1日
運輸業,郵便業	100.3日
建設業	104日
生活関連サービスなど	104.6日
サービス業	109日
医療,福祉	109.4日
製造業	111.4日
教育,学習支援業	112.7日
電気･ガス･熱供給･水道業	116.8日
金融業,保険業	118.4日
情報通信業	118.8日

参照：厚生労働省「平成30年就労条件総合調査」

年間休日総数がもっとも多い情報通信業とは、年間21.7日もの差があります。不満を解消する手段として、他業種へ転職するのは有効な選択肢といえるでしょう。

有給休暇が取りにくい

休日が少ない理由と同様に、人手不足が原因で有給休暇を取得できない社員は多いようです。

厚生労働省「令和５年就労条件総合調査の概況」を見ても、飲食店勤務の人の有給取得率が低いことが分かります。

業種	有給平均取得率
飲食業	49.1%
教育,学習支援業	54.4%
卸売業,小売業	55.5%
医療,福祉	65.3%
製造業	65.8%
電気,ガス,熱供給	73.7%

参照：厚生労働省「令和５年就労条件総合調査の概況」

電気・ガス・熱供給産業と比較すると、有給取得率に24.6%もの差があります。休みにくい職場環境に対して、不満を感じている正社員は多いといえるでしょう。

拘束時間が長い

飲食店は営業時間が長く、残業を強いられるケースもあります。仕込みや締め作業を任せられる人材がいなければ、社員の負担は一層大きくなるでしょう。

また、拘束時間が長いことも不満に感じる要因といえます。

他業種と比較しても、飲食店の労働時間が長いことは明らかであり、業種別ではワースト2位(※1)に位置しています。

転職することで環境が改善されるのであれば、飲食店をやめてよかったと感じる人が多いのも当然かもしれません。

※1参照：厚生労働省「毎月勤労統計調査　令和５年分結果速報」

飲食業界をやめるメリット・デメリット

飲食業界をやめると、どのようなメリット・デメリットがあるのか解説します。

転職を迷っている人は、やめることで得られるメリット・デメリットを理解したうえで慎重に行動しましょう。

メリット

飲食業界をやめるメリットは、おもに以下の4つです。

• 年収アップに期待できる
• 労働環境の改善が見込める
• 興味のある仕事に就ける
• 飲食店以外の選択肢が広がる

これまで飲食業を離れたことがない人にとって、興味の範囲を広げられるのは大きな利点です。好きな仕事を見つけるチャンスでもあり、将来的にキャリアアップも目指せるでしょう。

また、飲食店をやめてよかった理由で多い、年収や労働環境の面でも、他業種へ転職することで改善が見込めます。

休日が増えることでプライベートが充実するし、ワークライフバランスの実現につながります。飲食業を離れる決断は多くの人にとって、よい選択肢といえるでしょう。

デメリット

飲食業界をやめるデメリットは、おもに以下の3つです。

• 仕事を一から覚える必要がある
• 慣れない業務に気疲れする
• 人間関係を新たに構築しなければならない

異業種へ転職すると仕事を一から覚える必要があり、慣れるまでに時間と労力がかかります。新しい業務に戸惑いや焦りを感じる人も多く、気疲れすることも少なくありません。

また、転職することで、新たな人間関係を構築しなければならないという課題もあります。転職にはメリットだけでなく、こうしたデメリットがあることも理解しておくことが重要です。

飲食業界をやめたほうがよい人の特徴

飲食業界をやめたほうがよい人の特徴は、おもに以下の6つです。

• 土日に休みたい人
• 有給休暇を取りたい人
• 給料の安さに不満を感じる人
• 労働時間が長いと感じる人
• 体力的にきついと感じる人
• ネイルを楽しみたい人

労働環境や安い給料に不満を感じている人は、異業種へ転職を目指したほうがよいケースが多いです。先述したとおり、厚生労働省による調査結果からも、飲食業は給料の面で不満を感じやすい環境にあるのは明白です。

飲食業界に不満を感じている人の中には、土日休みの会社や、有給取得率の高い企業を選ぶ人もいます。

また、体力的にきついと感じる人や、ネイルを楽しみたい人も、飲食業界をやめたほうがよいといえるでしょう。

飲食業界をやめないほうがよい人の特徴

飲食業界をやめないほうがよい人の特徴は、おもに以下の4つです。

• 接客業が好きな人
• 入社してすぐの人
• 飲食業界で独立を考えている人
• 効率的に稼ぎたい学生

飲食業界に不満はあっても、「接客が好き」「調理の仕事を続けたい」など、後悔の残る人は、もう少し続けてみてもよいでしょう。職場が変われば労働環境が改善される可能性もあるため、同じ飲食業へ転職するのも選択肢の一つです。

また、入社してすぐの正社員の場合、転職はあまりおすすめできません。早期退職の履歴が増えると、転職活動の際に不利になるケースが多いです。退職はできますが、リスクが大きいことも理解しておきましょう。

なお、学業と両立する必要のある学生にとって、飲食店バイトは効率よく稼げる職種の一つです。シフトに融通がききやすい職場であれば、続けてみてもよいかもしれません。

飲食店をやめる際に考えるべきこと

飲食店をやめる際に考えるべきことは、以下の2つです。

• 自分にどのようなスキルがあるか
• 仕事に求めていることは何か

自分に合った転職先を見つけるために、確認しておきましょう。

自分にどのようなスキルがあるか

これまでの仕事経験を振り返り、キャリアの棚卸しを行います。身に付けた知識やスキルを整理することで、飲食業界以外の選択肢を広げることが可能です。

たとえば、接客業で身に付けたコミュニケーション能力は、営業職で活かせます。同じ調理の仕事でも、介護や福祉業界へ転職すれば、規則正しい生活を送れます。

また、店長やマネージャー経験があれば、リーダーシップやチーム運営能力として評価されるでしょう。飲食業界で培った在庫管理や効率的な作業フローの知識も、他業種で役立つ可能性が高いです。

仕事に求めていることは何か

今の職場で不満に思っていることを明確にすると、転職先に求める希望条件を整理できます。

「給料が安い」と不満に思っているなら、高収入が望める職種を選ぶとよいでしょう。また、「成長が感じられない」と退職を決意した人は、挑戦できる環境が整った会社が選択肢に入るはずです。

人間関係のよさややりがいなど、仕事や職場に求めていることを整理すると、自分に合った転職先が見えてきます。

飲食店からの転職には転職エージェントの利用がおすすめ

転職エージェントを利用することで、自分で探すだけでは見つからない、優良な飲食店・外食企業もチェックできます。

さらに、飲食業に特化したエージェントなら、業界の転職事情に強いアドバイザーに、理想の求人を紹介してもらうことも可能です。

アドバイザーに相談すると、高収入・高待遇の求人が多い、非公開求人も紹介してもらえます。

また、他業種へ転職を迷っている人も、同じ飲食業で収入アップ・待遇改善の可能性があることを考慮しておきましょう。

まとめ

飲食店をやめてよかったと感じている人の多くは、労働環境に不満を抱えていたケースが大半です。

異業種へ転職することで、収入アップや土日休みなど、希望どおりの働き方に満足されている人が多いことが分かりました。

今の職場で不満に感じている点を整理すると、転職先に希望する条件や、仕事に求めていることが明確になります。

また、同じ飲食業でも理想が叶う転職先は見つかるので、「接客が好き」「調理の仕事がしたい」と感じている人は、飲食店も視野に入れるとよいでしょう。